2018,6月

mdmを導入している企業は非常に多く、様々なタイプの導入事例があります。
例えば大手総合旅行会社の株式会社エイチ・アイ・エスもmdm導入事例のある会社の1つです。
エイチ・アイ・エスは消費者の希望に沿った旅行商品を先駆けて提供するなど、スピード感のある事業展開が魅力です。
オンライン予約サイトも運営しており、多くのシステム管理、セキュリティ管理をする必要があります。
マスターデータは自社の事業の根幹になり、適切に提供するにはmdm基盤が重要と考えています。
またmdmの効果を得るためにはmdm基盤を構築するのはもちろんですが、各システムがmdm基盤を使ってマスターデータを連携しなければならない。エイチ・アイ・エスでは、mdm基盤を持つことによって基幹システム側はマスターデー整合性を保つことができ、サブシステム側ではマスター管理機能を自分たちで設計しなくても済むのでその点はメリットと言えるでしょう。

 
2018,5月

国内のmdm市場には様々なメーカーからmdmソリューションが開発されていて、サービスを提供しています。
mdm市場には国内製品はもちろん、海外製品もたくさんあるので、その企業で何を求めているかによってmdmツールの選び方は変わってきます。
mdmの基本的な機能面は、どの製品もそれほど変わりません。
資産管理、機能制限、パスワード設定、アプリケーション管理、リモートロックやリモート初期化、デバイスの所在検知などの機能になります。
資産管理ではどの部門の誰がどのモバイルデバイス端末を利用しているのかを一元的に管理できます。
また機能制限においてはカメラ、アプリケーションの利用・購入、Wi-Fi、SDカードなどの様々な機能を制限することもできます。
アプリケーション管理では、誰がどのアプリを利用しているのかが把握でき、社内で利用するアプリをリモート配信することも可能です。
セキュリティ面の課題、運用面の課題、費用面の課題を解決するmdmは、モバイルデバイス導入時には欠かせません。

 
2018,5月

企業の中には会社が支給したモバイルデバイス端末を従業員に支給するのではなく、それぞれの従業員が私物で使っているモバイルデバイス端末を業務でも使用できるようにしているbring your own deviceを導入しているところもあります。
企業としてはbring your own deviceを導入することで、モバイルデバイス端末の初期導入時の費用を抑えることができるという利点があります。
どうしてもモバイルデバイス端末を導入すると費用がかかってしまいますが、bring your own deviceにすればコストを最小限にとどめることができるでしょう。
しかしbring your own deviceはメリットだけではなく、デメリットもあることを忘れてはいけません。
bring your own deviceはモバイルデバイス端末を紛失、盗難された時に情報漏えいが起こる危険性が高いと言われています。
つまりセキュリティリスクの面においても、会社支給のモバイルデバイス端末に比べてbring your own deviceの方が危機感が強いのです。

 
2018,4月

企業でスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入するにあたり、しっかりとしたセキュリティ対策を行う必要があります。
導入したにも関わらずエンドユーザーが好き勝手に利用できる状態にしておくと、モバイルデバイス端末内の機密情報や個人情報が外部に漏れ出てしまう恐れもあります。
スマートフォンのセキュリティ対策を強化するためにはmdmツールによるモバイルデバイス端末の一括管理が欠かせません。
Mdmツールを用いて管理をすることで、スマートフォンを安全に活用することができるのです。
モバイルデバイス端末のリスク回避をするためのmdmツールは、紛失・盗難時の情報漏えい防止、不正サイトへのアクセス防止、管理の効率化などのセキュリティ対策につながります。
スマートフォンを紛失した場合には、第三者に端末を操作されて、端末内の情報が漏えいする危険性を未然に防ぐために、mdmツールで管理者が遠隔操作をして操作制御をすることが可能です。参照URL

 
2018,4月

mdmは様々なメーカーから提供されており、日本国内のものもあれば、海外のものもあります。企業によってmdmに求める機能が異なるため、それぞれのmdmツールには特色があります。多くのmdmではiPhone、android、Windows全てのOSに対応しているマルチデバイスになっています。
端末管理に欠かせないmdmの機能はたくさんありますが、端末管理者はmdmを通して、ユーザーによるセキュリティポリシー違反、第三者からの攻撃など利用状況を把握することが可能です。
また利用者が万が一紛失したり、盗難されたりするリスクに備えて常にスマートデバイス端末の利用状況を把握しています。またmdm管理外となった端末の探知機能などを備えたmdmツールもあります。
もしもの時に、mdm管理外になってしまった場合、mdmツールでの管理に意味がなくなってしまいます。
OSの脆弱性をついroot化などの機能があるmdmツールもあるでしょう。利用状況を確認、把握する機能はmdmでの端末管理において欠かせません。詳しくはこちら

 
2018,4月

スマートフォンやタブレット端末は効率よく仕事を行っていく上で欠かせないツールです。しかし手元にあると仕事以外で不正に使用してしまう…なんてことも起きてしまいます。
そこで企業では企業が一括して管理しているスマートデバイス端末をできるだけ簡単に一元管理する必要があります。
その一元管理に欠かせないツールとなるのがmdmなのです。
多機能なタブレットやスマホはアプリをダウンロードすることでさらにその使い道は広くなります。
利用者にとっては使い道が広くなることはいいものの、管理者にとっては管理しきれない状況を作り出してしまうため非常に厄介です。
エンドユーザーが勝手に業務以外で利用をし続けると、管理を外れてしまうこともあり、セキュリティリスクは膨大に増えてしまいます。
また生産性を上げるために導入したスマートデバイス端末を導入することによってかえって生産性を低下させてしまうおそれもあるのです。mdm

 
2018,3月

スマートフォンやタブレットなどのスマートデバイス端末を企業で導入する場合、それぞれのユーザーに合わせた設定が必要になります。例えば違う部署で働く使用者であれば、使用するアプリや機能も異なるため、全く同じ管理設定にしてしまうと効率よく使いこなすことができず、せっかくスマートデバイス端末を導入しているのにあまり意味がなくなってしまいます。そこでmdmツールで各スマートデバイス端末でそれぞれの設定ができることができれば、円滑にスマートデバイス端末を利用することができ、一括管理も行えるのです。
グループ別ポリシー設定のあるmdmツールであれば、手動での設定は不要で、スマートデバイス端末を登録するだけで各種設定が適用されます。例えばグループAの場合は、機能構成、アプリ構成、監視設定などは全てグループAに適用したものになります。グループBであれば、機能構成、アプリ構成、監視設定なども全てグループBに適したものに設定できるのです。参照URL

 
2018,3月

Mdmの機能は様々です。Mdmと聞くとスマートフォンやタブレットなどのスマートデバイス端末の設定を一斉に行ったり、紛失・盗難の際にスマートデバイス端末を使えなくなるように操作したりする機能がついている管理機能というイメージが強いでしょう。
しかしmdmの機能はそれだけにとどまりません。企業の組織体系をそのまま管理体系とすることができるので、見やすい画面構成に加えて、実際の業務単位でのスマートデバイス端末管理の効率がアップします。管理者が実際管理する画面も非常に見やすく、操作方法も簡単なので誰でも管理できるというメリットがmdmにはあります。
また緊急事態にはmdmツールを提供するメーカー側のサポートデスクなどに連絡をすればすぐに緊急対応してくれるという点も安心感があります。
Mdm製品の中にはスマートデバイス端末のメーカーと共同開発したものもあります。安定的に継続して機能提供が可能なので、OSバージョンが変更したとしても提供されていた機能は安心して利用することが可能です。参照URL

 
2018,2月

教育機関でmdmでのタブレットなどのスマートデバイス端末の一元管理の機能ときくと、アプリケーションのインストールや設定が主な役目という印象を受けてしまいます。しかしmdmツールの機能はこれだけではありません。管理はもちろんですが、タブレットなどのスマートデバイス端末の使用制限などを行うこともできるのです。
Mdmにはタブレット端末を盗難、紛失してしまった時の情報漏えい対策機能があります。またタブレット端末の一部機能を制限するというセキュリティ機能もあるのです。教育機関ではなく、企業においてmdmを導入する時にはこのセキュリティ対策が第一に挙げられます。機能の制限と聞くと、タブレットでは何もすることができなくなるのでは?という印象を持たれがちですが、すべての機能を制限するわけではありません。学習にとって必要な機能については制限をかけることはないので、スマートデバイス端末のよいところはしっかりと機能させることができるのです。Volume Purchase Programとは

 
2018,2月

企業にいるIT管理者は、企業で導入しているスマートフォンやタブレットなどのスマートデバイス端末を一元管理しなければなりません。その時に効率よくそして安全に、安心してスマートデバイス端末を使用できるように管理するためにmdmツールを利用します。Mdmツールによる管理でIT管理者からデバイス利用者にむけて、一括でメッセージ配信をすることが可能です。IT管理者はどの利用者が既読になったか?などもすべて把握することができるので一元管理に役立ちます。
またmdm機能には管理しているスマートデバイス端末がmdm管理下から離脱したり、不正改造などを行われたりした時には、自動で違反検知して、管理者にメールで通知する無通信見探知アラート、離脱端末探知アラートなどの機能も搭載しています。探知できる違反んとしては、不正改造をしているスマートデバイス、継続した無通信状態が続いているスマートデバイス、管理下から離脱してしまったスマートデバイス端末などがあります。http://www.ascentnet.co.jp/mdm-modem/tag/mdm%E3%81%A8%E3%87%AF/